最近、私たちの暮らしの“生活動線”が大きく変わりつつあります。背景にあるのは、住民ニーズの変化に合わせて企業が次々と戦略を修正していることです。
例えば、大型ショッピングモールへの車での買い物は減り、駅近や住宅地に密着した小型スーパーや医療複合施設が増えています。高齢者の免許返納や共働き世帯の時短志向により、「徒歩圏・駅近・仕事帰りに立ち寄れる」立地が重視されているからです。
こうした変化により、住民の日常の移動範囲＝生活動線そのものが変わりました。以前は週末に郊外のモールへ足を運んでいた人々が、今では「職場と自宅の動線」や「子育て・通学の動線」の中で買い物や医療を済ませるようになってきています。
歯科医院にとって、この変化は軽視できません。生活動線が変われば、「患者が通いやすい歯科医院」の条件も変わるからです。もし患者が生活動線上に新しい医院を見つければ、今まで通っていた医院を離れてしまう可能性もあるでしょう。
院長に問いたいこと
先生の医院は、この住民の生活動線の変化を把握できていますか？
・「患者の通勤経路や買い物ルートに自院が含まれているか」
・「新しい商業施設や医療複合施設が近隣にできていないか」
・「働く世代や子育て世代のニーズに合った診療時間・予約体制を備えているか」
これらを点検しなければ、患者は自然と“より便利な医院”へ流れていくかもしれません。
まとめ
住民ニーズの変化 → 企業戦略の変化 → 生活動線の変化。
この流れはすでに始まっています。
女性や高齢者の労働参加率が高くなった事により、歯科医院でも平日昼間の予約が埋まりにくくなってきています。平日夜や土曜日希望の患者も多いのですが、スタッフの確保と働きやすさを考えると休日診療や平日夜の時間延長は現実的ではなく、院長にとっては悩みの種となっているのです。
重要なのは企業も勝ち組と負け組が明確になり、コロナ融資の返済によって倒産する中小零細企業が増えている事。国民所得の中央値が下ってきており、国民生活の二極化が加速していることです。
それによって少しづつ住民ニーズも変化し、医療機関が提供している医療サービスとのズレが生じてきているのです。
私はクライアント医院周辺の経営環境の変化を把握して対策する為にネットでもリサーチしますし、実際に医院周辺を歩いて調べます。ネットで手に入れられる情報もあれば実際に目で見ないと分からない変化もあるからです。
そいう少しの変化を見逃さずに時期が来たら対応することで変化に強い歯科医院になるのです。
院長が住民ニーズの気づかないまま放置すれば、気づいた時には患者数の減少という形で結果が出てしまうでしょう。だからこそ、今こそ地域の生活動線を再確認し、医院経営に反映させることが大切なのです。
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