おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
前にもブログで書きましたが、減価償却費相当額は基本的に使ってはいけないお金です。
償却期間は次回の設備更新に向けて資金の積立をする必要があるからです。
そして物価の高騰や医療機器の進化を考えれば次回に買い替える時には価格が相当高くなっていることが予想されますので、ユニットなどの基本設備は大切に長く使う必要があるのです。
減価償却が終わってからが利益を生む期間なので基本設備は長く使う様にしてくださいね。
同じ設備で同じ売上ならば減価償却費やリース料が少ない方が収益性は高いのです。
経営戦略によっても設備費の積み立て額が変わります。
例えば最新の治療設備を揃え、歯科医療のデジタル化に対応してそれに見合う自費売上を確保していくのならば積み立てるべき設備資金も大きいのです。
レバレッジを効かせて投資金額以上の利益を生み出せないと次回に設備投資する時に資金不足となりますので、しっかり財務三表をチェックしながら資金計画と経営戦略を練る必要があるのです。
これからデジタル時代を迎え、投資した資金を回収できない院長が増えるのではないかと私は心配しています。
一方、治療設備が最新でない医院がお金を残してカラーＢＯＸに必要金額を入れることも可能です。
高度な治療設備は無いので「専門医院」「総合歯科医院」などは目指せないかもしれませんが、経営リスクは小さくできると思います。
事業用の積立金は設備投資だけではなく色々な戦略に使えますので「持ち分の無い医療法人」ならば安心して資金を積み立てられると考えます。
事業用の積み立ては「院長の生活費」よりも優先順位が高いですので、しっかり計画して貯めてくださいね。
テーマ：歯科医院経営全般
Posted at 05:00
