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歯科の院長が自費治療を勧めると失敗する本当の理由とは?  [2022年09月05日]
 
おはようございます。
 
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
 
 
 
私は自費率〇%という言葉に一切興味がありません。
 
これが、患者の未来にとって効果が高い治療法を患者が選択した率〇%というのであれば素晴らしいと思いますが。
 
 
 
日本の保険制度を使って受けられる治療の品質には限界があるのは事実です。
だから、患者の健康を考えれば自費治療という選択肢があることは大切だし、患者は治療の選択肢について提案を受けて自分で選択する権利があるのです。
 
だから、患者が自分の未来にとって必要だと思える治療法を選択するために医療機関が情報を提供しなければならないのです。
 
 
 
 
しかし、臨床の現場では自費の選択肢を提示せずに保険治療をおこなったり、自費ありきの提案をする医院も結構あるなと感じています。
 
ちなみに「自由診療」はまったく違います。
自由診療は最初から「患者に寄り添った治療」を望む患者を保険外診療として集めているからです。
 
 
 
経営の為に自費を勧めるスタンスの院長の下ではスタッフの心は育ちませんし、心が育ったスタッフは離れていきます。
 
自費治療の提案が本当に患者にとって必要なものであったとしても、院長が自費率を上げようと日頃から言っていればスタッフは「お金の為に自費を勧めるのだ」という捉え方をしてしまうからです。
 
 
 
保険のう蝕治療から生み出される利益だけでは歯科医院経営を維持しスタッフや患者の未来を守れないという現実は確かにあります。
 
しかし、単なる「手段」である自費治療を「目的」として扱ってしまえば院内で様々な問題に対処しなければならなくなる。
 
そのことを忘れてはならないのです。
 
 
 
ちなみに、自費治療ありきで勧めるよりも「効果が高い治療法と他の選択肢」を丁寧に患者に提示した方が、結果として自費の売上は増えるんですよ。
 
参考まで。
 
 
 
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テーマ:歯科医院経営
Posted at 05:00
 
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