おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
歯科医療における需要が変化し診療報酬が上がらなくなってきている中で保険治療の収益性はどんどん悪化しています。
そんな中で院長が経営基盤を強化し地域の人たちに良質な歯科治療を提供する為に何が必要なのでしょうか？
少し考えてみます。
保険治療で歯科医院経営を考えた場合に重要なのは「平均治療単価」です。
当り前の話ですが「治療単価×実日数」が患者単価ですので先ずは治療単価が高いかどうかがポイントとなるのです。
とは言っても無理やり削って治療単価を上げろといっているのではありません。
患者にとって必要な治療をして算定できる点数をしっかり算定しているのかが大切なのです。
近年は審査指導が怖くて萎縮診療になっている院長も増えていますが、エビデンスと青本に基づいて治療の必要性を説明できるのであれば恐れすぎる必要はないのです。
口腔内の状態が悪い患者が多く来院すれば治療型になり実日数も長くなりますので患者単価は高くなりますし、高齢患者が多い医院でも治療単価は高くなります。
だから来院する患者層によって治療単価が高くなるのは当然の話なのです。
次に治療単価に影響する要素は「診断力」「治療計画立案力」です。そしてこれらはドクターの「知識」と「治療技術」との関係が深い。
例えば、カンファで院長と勤務ドクターで立てられる治療計画は違います。従って治療単価も変わってくるのです。
そして、仮に院長と勤務ドクターの「診断力」「治療計画立案力」が同じだとしても治療単価に差を生む要因として「治療説明⇒提案」があるのです。
治療技術が高く患者に必要な治療計画を立てられたとしても、「患者が納得して治療計画を受入れる治療説明（提案力）」が出来なければ患者は自己診断に基づく「主訴のみの治療」を希望する。
結果、患者の健康も守れませんし治療単価も上がらないのです。
そして問題は、ドクターがいくら休日返上で治療技術を高めたとしても、残念ながら保険診療で得られる収益は上限が決まっているという事です。
歯科医療が発展してドクターの治術技術が高くなればなるほどこの差は拡大しますし、「患者の未来の健康」を考えた場合に保険の範囲だけで治療提案をすることが患者の為だとは思えないのです。
「自身の未来を決定する権利は本人にある」が原則です。
だから院長はドクターが所有する治療技術の範囲で自費治療も含めた選択肢を患者に提示し、患者が自分の未来を選択する為に必要な情報を丁寧に提供し、患者の同意を得た上で治療を進めるというインフォームドコンセントの考え方を医院に定着させる必要があるのです。
「保険制度でどう算定するか？」を考えるより、「患者の現在と未来の健康を考えた治療（自費も含む）」を考えて行動される院長の方が結果的に平均患者単価を高められていると思います。
患者は価値を感じるならば高い費用でも支払ってくれます。
だから歯科医院の患者単価が低迷する要因の一つにドクターの心理的バリアがある気がするのです。
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テーマ：歯科医院経営全般
Posted at 05:00
