おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
歯科医院経営もう蝕患者の減少に合わせトライアル型からリピート型に移行することが大切です。
そして、その移行が順調に進んでいるのかを数値で確認する必要がある。
それは、
・定期管理患者からの紹介患者は増えているか？
・再初診数は少しづつ減少しているか？
・長期管理加算の算定割合は増加しているか？
・ＳＰＴ移行率は増加しているか？
・１年後継続来院率は高くなってきたか？
・変動比率は低下しているか？
・予約キャンセル率は低下しているか？
・治療（施術）中断率は低下しているか？
・口腔機能発達不全症の算定数は増加しているか？
・情報提供料や総医などの算定数は増加しているか？
・地域の多職種から患者を紹介されたり紹介した数は増えているか？
などです。
例えばキャンセル率の平均は１０％程度と昔は言われていましたが、患者全体における定期管理の患者の割合が増えたことから低下し始めています。
再初診数も定期管理に移行する患者を増やすことが出来ていれば減ってくるのです。
この様に、定期管理に移行する患者が増え、マイナス１歳からかかりつけ患者が生涯を終えられるまでサポートできる体制が確立できれば「長期管理型歯科医院」への移行が進む。
それは「かかりつけ患者とその家族を大切にし、かかりつけ患者の紹介によって患者が増えていく仕組み」なのです。
上記の数値はそれが実現に近づいているのかをチェックする為であり、それを実現することで万が一国が将来「かかりつけ医制度の法制化」を強行したとしても十分対応できる。
先生の医院では、
・う蝕治療の患者
・歯周病治療で通う患者
・定期管理で通う患者
・口腔機能の改善（デンチャーの調整等も含む）で通う患者
・口腔機能発達不全症の管理で通う患者
・矯正治療で通う患者
・その他の治療や指導で通う患者
それぞれが全体の患者数に占める割合はどれ位でしょうか？
現在はまだう蝕治療に患者が来院することがキッカケで他の口腔内の問題が見つかることが多く、そういう意味で自覚症状がある新患を集めることが大切になる。
しかし、歯科医院に通う若い層が大幅に減少していることから見ても、将来的には口腔内に問題があっても自覚症状がない若い人は歯科医院には来院しなくなるのです。
そういう意味でう蝕治療を中心とした歯科治療は成熟期を超え衰退期の入口に差し掛かっていることを示します。
２０４２年以降は高齢者人口が減少を始めますが、年少人口や生産年齢人口はすでに大幅な減少を始めていますので高齢化率は下がらない。
その頃には「歯科医療ニーズの主体」「医療保険制度」「歯科医療技術」「患者ニーズ」「地域の経営環境」も大きく変化しているでしょうから、院長はどこの段階でどの変化に対応していくのかを選択しなければならないのです。
経営環境が変われば歯科医院経営のあり方も変わっていく。
その変化を読んで医院を変化させていくことが出来るのか？が院長に問われているのです。
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Posted at 05:00
