おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
例えば、
歯科衛生士の欠員が一人出て募集したら二人の応募があった時（二人とも優秀）、
人気の治療技術の研修コースに空きが出たと友人に誘われたが費用が高額な時、
成功している歯科医院の見学に誘われたが、帰りの最終便に間に合わない時（翌朝診療あり）、
経営診断でホームページに問題があると言われたが、６カ月前にホームページを新しくしたばかりだった時、
どうしようかと判断を迷われて何もしない院長もいれば、瞬時にどうするのかを判断される院長もいる。
そしてその判断の積み重ねによって今があるのです。
歯科医院経営においては見逃してはいけない判断のタイミングがあります。
例えば平成２４年頃から地域包括ケアシステムの構想は進められてきましたが、成功する院長は国の政策の転換点を見逃さずに歯科医院を変化させてこられた。
一方、色々と理由をつけて問題の解決対応を先送りにしてきた院長が保険のう蝕治療の採算性の低下や人材採用難に苦しんでいるのです。
そして、医療介護同時改定の２０２４年を前にしても以前と同じ診療スタイルを続けている院長は更に苦境に立たされていくのです。
時代と共に医療ニーズも国の政策も変化していき、歯科医院はそれに合わせて変化していく必要性があります。
しかし、新たな歯科医療ニーズへの対応を国から求められたとしてもその時点でその歯科医療ニーズは成長期には入っておらず、診療報酬が設定されたとしても手間の割に点数が低いのです。
だから経営の体力がない歯科医院の場合、新たな歯科医療ニーズへの対応は経営面ではマイナスになる可能性がある。
歯科医療としての理想はあっても経営面を無視することは出来ないのです。
院長は開業されている地域の健康指標に合わせて経営スタイルを変化させていく必要があります。
例えば歯科医院の予約キャンセル率や変動費率が特定の地域では下がってきているってご存じでしょうか？
昔の保険診療中心の医院の平均はキャンセル率１０％、変動比率２０％程度と言われたのですが、今は違ってきているのです。
理由は特定の地域では歯科医院経営がトライアルモデルからリピートモデルに移行してきているから。
ただ、この傾向は都道府県や都市部と島しょ部によっても大きな差があります。
これらは地域の健康関連指標（健康寿命、健康意識、受診率）と関連があり、それによって都道府県ごとに主力となる収益モデルが違っているのです。
では、先生が開業されている地域の歯科医療需要（プロダクトライフサイクル）はこれからどの様に変化し、先生の医院ではいつの段階からそれに対応していく必要があるのでしょうか？
そのタイミングが早すぎてもマーケットが成長期に入っていませんしレイトマジョリティとなってしまえば経営は上手くいかないのです。
歯科医院のリーダーは院長です。
さあ、どうされますか？
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テーマ：歯科医院経営全般
Posted at 05:00
