おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
さて、先生の医院のカルテは、
・大手企業の社員（男・女）
・中小企業の社員（男・女）
・パート労働者
・お母さんと子ども
・６５歳～７０歳の人（無職、正社員、パート）
・７５歳以上の人（無職、パート）
・外国人労働者
・生活保護受給者
・学生
・中小企業の社長
・個人事業主
・公務員
などで、どの割合が多いでしょうか？
また、保険種別では、
・社保本人
・社保家族
・組合健保
・国保
・後期高齢者
・その他
のどの保険証を持ってくる患者が多いでしょうか？
実は歯科医院に来院する患者層は歯科医院の取り扱う治療コンテンツや診療曜日や時間などによって少しづつ変わっていきます。
そして院長がどの患者層のニーズに最適化するのかで医院収益にも影響があるのです。
例えば駅近で遅い時間（例えば２１時）まで診察すれば「社保本人」や「組合健保本人」が増えます。
そして時短をして１８時に診療を終えると社保本人の急患は減っていくのです。
じゃあ、１８時（１７時３０分最終受付）に診療時間を変更した場合や日祝に診療した場合にはどんな患者層が増えるのでしょうか？
当り前のことではあるのですが診療時間は戦略と連動しています。だから診療時間を変更する場合には戦略の修正が必要なのです。
国民の貧困化によってこれから働く人（高齢者も女性も）が増えていく中で、時短をしなければ人材を確保できなくなっていく歯科医院はどんな戦略を取れば良いのでしょうか？
働く人が増えて平日の昼間に来れる患者が減り、高齢化によって離脱する患者が増えていく。
一般的には院長の年齢に比例して患者の平均年齢は上がっていきますので、来れなくなる患者が来れる様に対策をするのか？訪問診療をするのか？それとも新たな患者層にアプローチするのかを考えなければならないのです。
対策はもちろん地域と医院によって違います。
でも、診療日や時間を変更するのならば経営戦略の見直しが必要なのです。
さて、先生はどうされますか？
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Posted at 05:00
