固定費は増える。しかし収益は変わらない。この構造が問題
人件費・材料費・光熱費・家賃等々、物価全体が上昇する中で、歯科医院の固定費は確実に増えています。さらに賃上げへの対応も求められます。ベースアップ評価料である程度はカバーされますが、採用競争で勝てる水準の給与を維持するには、それだけでは足りません。賃上げできない医院は条件面で他院に劣り、採用が難しくなります。応募者自身も物価上昇に苦しんでいるからです。
「固定費が増えているのに収益が変わらない」。これが多くの歯科医院が直面している構造的な問題です。では院長は何をすべきか。答えはシンプルです。管理可能なコストを抑えながら、収益性の拡大に取り組むことです。
コスト削減だけに集中するのが危険な理由
消耗品の使用量をコントロールする、より安価な商品に切り替える。こうした管理可能固定費の抑制は一定の効果があります。しかしそこだけにエネルギーを使いすぎることには注意が必要です。
コスト抑制の方法を間違えると、生産性の低下を招きます。たとえば主要材料の質を落とすことで治療品質が下がる、スタッフの労働環境改善費用を削ることで離職が増えるといった逆効果が起きます。そして物価全体が上がる時代では、どれだけ抑えてもベースのコストは増え続けます。コスト削減は補助線にすぎません。本命は収益の拡大です。
収益を増やす「方向性」を先に決める
収益性の拡大に取り組む前に、自院がどの方向に進むかを決めることが必要です。大きく三つの選択肢があります。
一つ目は小規模医院のままで強みを活かす方向です。ユニット3台規模の医院がいまだに多い日本の歯科業界では、小規模だからこそできる患者との密な関係性や地域密着という強みがあります。規模では大型歯科医院に勝てなくても、専門性や人間関係の質で差別化できます。基本は設備投資を抑えコストを削りながら患者単価を上げていく戦略ですが、やり方によってはリピート性も高めることができるのです。二つ目は規模を拡大する方向です。ユニットを増設し歯科衛生士を増員することで、リピート型収益の基盤を広げます。三つ目は専門性を磨く方向です。特定の治療コンテンツに集中し、その分野での評判を高めることで自費診療の比率を上げます。。訪問診療はもろ刃の刃です。収益性を考えるなら一定規模以上の訪問件数（レセプト数）が必要ですが、院内のマンパワーに悪影響を与えない様に人材確保には戦略が必要です。
どの方法も簡単ではありませんが、どの方向を選ぶかは、医院の経営資源と院長の強み、地域の経営環境によって異なります
「根拠のない設備投資」が収益を圧迫する
収益を増やそうとするとき、陥りやすい失敗があります。戦略的な根拠のない設備投資です。
たとえば歯科衛生士の担当患者が溢れてユニットを増設するのは、収益増加の根拠がある投資です。しかし「他院が導入しているから」「売上が増えそうだから」という理由だけで高額機器を導入すると、減価償却費が固定費をさらに押し上げ、収益を生まないまま財務を圧迫します。高コスト・高金利の時代に、根拠なき設備投資は致命的になりかねません。
設備投資の判断基準は一つです。その投資が収益増加に直結する根拠があるかどうか。導入後に何人の患者が何回使うことで、いつ投資回収できるかを試算してから動くことが必要です。
まとめ、院長が今すべき一手
物価・人件費高騰への対応策は一本です。管理可能コストの抑制を行いながら、収益性の拡大に集中する。そのために自院の方向性（小規模特化・規模拡大・専門性強化）を明確にし、根拠のある投資だけを実行する。コスト削減だけに走らず、収益を生む仕組みづくりに院長のエネルギーを向けることが、高コスト時代を生き抜く唯一の道です。
先生の医院のこれからを、心から応援しています。
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