おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
歯科医院の院長に年初におこなって頂きたいこと、それは２０２４年の「稼働日数」と「稼働時間」、それによって設定できる「枠数」をチェックすることです。
２０２４年の稼働日数と稼働時間はどれ位であり、は２０２３年と比較して設定できる「治療枠」「歯科衛生士枠」「コンサル枠」「治療相談枠」等が増えるのか？枠が減るのであれば減った状態で収益を増やすにはどうすれば良いのかをお考え頂きたいのです。
「勤務ドクターが増える」「新卒だった歯科衛生士が週〇回枠を担当する」であれば良いのですが、「主力の歯科衛生士が産休と育休に入る」「勤務ドクターが退職する」であっても稼働させる枠をできるだけ減らさない努力が大切なのです。
理由の一つ目は真摯に歯科医療に取り組んでいれば治療と定期管理を望む患者が増えていくからです。
患者の需要に対して医院側の供給枠が足りないと患者が予約を取れにくくなる。しかし、かかりつけ患者の健康を守っていく為には予約が取れる状態を維持する必要があるのです。
では経営面ではどうでしょうか？
トライアル型経営において治療の枠が減るということは「新患が獲得できず、定期管理を含む他の枠も満たせなくなる」ことを意味します。
現状では定期管理枠から離脱する患者が多い歯科医院が多く、それを治療の新患から新たに定期管理枠に入ってくる患者で補っていることが多い。
だからリピート型に移行できていない段階では治療枠数を減らさずに新患も受け入れられる状態を作ることが不可欠なのです。
売上が増えていく新患数、歯科衛生士枠を満たせる新患数は医院規模によって違いますので、ご自分の医院の必要新患数について考えてみてくださいね。
歯科衛生士枠も同様ですし、治療コンサル枠も同様です。
基本的には「枠」が増やせないなら稼働率を上げるか単価を上げるしかなくなりますので、今年の枠が昨年と比較してどうなるのかは歯科医院経営にとって重要なのです。
何も対策しなければ稼働日数も稼働時間も枠数も減っていく。
それがこれからの時代です。
働き方改革は「ＡＩ化、ロボット化、自動化によって減っていく仕事量を皆で分け合い、副業を持ちながら何とか生活していってください」という国のメッセージです。
実際に人手不足の中でも非正規雇用、フリーランスのギグワーカーが増えていますし、これから１０年で週休３日制が大手企業を中心に広がる中で歯科医院はどう動くべきなのかを考える必要があるのです。
また、時短やスタッフのライフイベントへの対応や有休消化、休日の増加など、採用戦略や長期雇用対策から考えても歯科医院の診療時間は短縮される傾向にある。
院長はそういう時代の変化を受入れながらも経営面では収益を増やすことを追いかけ続けなければいけないのです。
昔、ある歯科医院のスタッフが「これだけ売上があるのに慌てて対策しなくても」と院長の新規提案に対して本音を漏らしたことがありました。
しかし、売上が上がっているという事は毎月確保し続けるべき「固定費相当額」が多いということであり、中長期の対策も行いながら短期の対策で結果を出さなければならないのです。
１年の結果は毎日の積み重ね。
教育、仕組み作り、第二象限やスタッフの労働環境改善などの時間を確保しながらも、１日単位で売上対策を見直しながら経営的成果を増やしていかなければならないのです。
その為には「年間の枠数」「月ごとの枠数」「平均治療単価」等について年初に見える化して対策していくことは必須なのです。
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テーマ：歯科医院経営全般
Posted at 05:00
