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歯科医院を改善していく為のヒント その18 院長報酬  [2021年04月22日]
 
おはようございます。
 
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
 
 
 
歯科医院経営が上手くいかなくなる要因の一つに院長が自分の報酬を自分で決めることにあります。
 
税金面や給与所得控除額を考えて役員報酬を決めるという事があっても、院長の働きに応じた適正な報酬以外は医院の未来に使うお金としてプールしておく必要があるのです。
 
経営幹部を育てて組織化をするのであれば更に経営公開まで必要になる。
 
 
お金の色づけと仕分けについては以前にブログで書きましたので省きますが、院長が評価以上に報酬を受け取ることは医院の未来に影を落とすことになります。
 
 
 
 
じゃあ、院長の適正報酬はどれ位なのでしょうか?
 
 
 
 
それは売上ではなく税引き前利益(院長の役員報酬を控除前)から決めます。
 
実際には院長個人が購入して法人に貸している設備もありますので税引き前利益の何%とは言えないのですが、医院の未来にとって必要な積立資金を明確にしてそれを差し引いた分が院長の取り分になります(期首での判断)。
 
医院の未来にとって必要な資金を「法人」で貯めるのか「院長個人の別口座」で貯めるのかは会計戦略によって変わるのです。
 
 
 
 
コロナによって明確になったこと。
 
それは、いざという時に国や融資に頼ろうとする姿勢では医院を潰してしまうということです。
 
 
 
 
コロナによって昨年の4月~5月に減った患者も元通りに来院し逆に患者が増えていっている。
 
しかし、いまの状況は「偶然」に過ぎない。
 
予測だけで書くのは良くないのでブログでは書けませんが再び来院患者が大幅に減るリスクはゼロではないのです。
 
 
未来が見えにくくなっている時代だからこそ医院のビジョンを明確にしていく。
 
そして未来を描くには医院の未来資金をプールすることが欠かせないのです。
 
 
 
 
医院の未来の為に「資金のダム」を築けない院長は患者とスタッフと自分の家族の未来を守れない。 
 
私はそう確信しています。
 
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テーマ:歯科医院経営
Posted at 05:00
 
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