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歯科医院経営コーチの森脇康博です。
東京で再びCOVID-19の感染が拡大しています。
国や東京都としては基準を引き上げてでも再び「緊急事態宣言」は出したくない。そういう考えが見えてきます。
今後、再び緊急事態宣言が出されるかどうかはさておき、「感染患者が増えている」という報道によって歯科医院経営が影響を受けることは間違いなさそうです。
緊急事態宣言が出ている時、歯科医院経営への影響はバラバラでした。
患者が大幅に減った医院もありますが患者が増えた医院もあったのです。
大きな影響を受けた医院も６月に入り患者が戻ってきている。
でも、感染が拡大して患者が大幅に減った医院は、何もしなければ第二波がくれば同じ程度の影響を受ける可能性があるのです。
今回のCOVID-19による歯科医院経営への影響は
①外出自粛要請などの行政の政策による影響
（開業地による格差）
②患者の不安（心理面）による影響
③医院が集めている患者層（健康観）による影響
④医院の患者への初期対応による影響
⑤スタッフの成長度による影響
であったと私は考えています。
そして患者の医院への信頼度でも明暗を分けた。
だから組織づくりがしっかりしている大きな歯科医院は患者が戻り易く、組織が未成熟な医院ほど患者が戻りにくかったという印象もあります。
では、第二波が来る前に歯科医院への影響を最小限にする為には何が必要なのでしょうか？
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