歯科医院経営コーチの森脇康博です。
今回は「歯科医院の継承時期」です。
歯科医院の継承時期や方法について決められている院長は少ないと思います。
決められない最大の理由は、
「子どもが後を継ぐかどうかがわからないこと」
また、まだ若いので継承について考えられないのかもしれません。
しかし、継承についてボンヤリしていても時期を決めておくことはとても重要なのです。
理由は
①時期を決めないとライフプラン設計ができない
②医院価値を最大にする時期が決まらない
③資金的な負担が変わってくる
の３つです。
①のライフプランについては以前書きました。
リタイア年齢と平均余命との差がリタイア後期間、そして今からリタイヤ年齢までがリタイア後資金準備期間です。
リタイア後期間に必要な資金を今からリタイア年齢までに貯める必要があるのですが、リタイア年齢が決まらないと必要資金の計算が出来ないのです。
②の医院価値を最大化する時期については第三者継承をお考えの場合に重要です。
例えば、院長ブランドで歯科医院を大きくされてきた場合、外部の第三者が引き継いではブランド価値が下がりますので買い手があらわれません。
だから継承を考える場合には、勤務ドクターの中から継承者を探し院長ブランドから組織ブランドへの移行を進めるのが良いと思います。
継承時期が決まらずにズルズルいくと徐々に患者は減り医院価値が下がりますので継承希望者はあらわれません。
歯科医師のボリュームゾーンである５０歳代の院長がリタイアを始める頃には開業希望者も減っていますので、第三者継承は更に難しくなります。
「のれん代」や「設備代」をもらわずに継承希望者を探しても、地域によっては応募がない可能性もあるのです。
③、第三者継承が決まらない場合には、テナントの設備撤去費用と現状回復費用は現在の院長が負担することになります。
実際には思う様に継承者は見つからないのですが、継承方法と時期を考えて準備していくことはとても大切なのです。
一度、ライフプランを含めて考えてみてください。
