おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
例えば歯周病治療の患者が来院して、点数が１２００点だったとしましょう。
じゃあ、材料費、技工費、薬剤費、設備費、人件費などを引いていくらの利益が出せたでしょうか？
勿論、同じ歯周病治療（安定期治療）をしていてもか強診を取得してＳＰＴⅡを算定している医院とＳＰＴⅡを算定できていない医院で経費を引いて残る利益は違います。
この様に院長がどんな治療を患者に提供してどの様に算定しているかで残る利益は違ってくる。
そして治療コンテンツ一つ一つの積み重ねでトータルの収益性が違ってくるのです。
同じ規模で同じ人員なら必要な固定費は大きくは変わらない。
だから、同じ規模でも残るお金は違うのです。
保険診療は定価で価格を勝手に変えることはできませんが、やり方によって収益性は変わるのです。
また、治療技術を磨いて自費治療で提供するならば価格設定が重要になります。
「治療技術の向上＝コストの増大」となりますので、価格を上げて採算性を確保できなければ更なる質の向上に投資できないのです。
時たま、経営の専門家？が「自費価格を下げて販売量を増やしましょう」と宣うそうですが、価格を下げて収益額を増やせる院長は１％もいない。
ペネトレーション戦略において収益を落とさずにシェアを得られる必要販売量はそれほど多いのです。
この戦略は例えばpaypayがやったように、一時的に大赤字になっても一気にシェアを取り後から収益を確保する戦略を使える企業だけのものです。
歯科医院でも大型歯科医院の同質化戦略で使えないこともないですが、お勧めはしません。
だから、歯科医療であっても提供する医療サービスを収益性を見ながら最適化し、自費治療はコストに見合う価格設定をして医院を発展させる必要があります。
変化についてこれず、大型化できない中小零細企業や医療機関は潰れても良い。
そう国は考えているのですから。
私は２０２４年の医療介護同時改定時にその理由がわかっていただけると思っています。
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Posted at 05:00
