歯科医院経営コーチの森脇康博です。
私の頭からある言葉が離れません。それは
（前略）厚生労働省の元幹部は「医科の点数が増えているのは、医療には大きなイノベーションがあるから」と指摘する。「それに対して歯科はどうか。要望してきたのは”初診・再診料を上げてくれ”ばかりだった」と突き放す。
※以上、週間ダイヤモンド11月30日号よりの引用
何回も書いていますが、歯科医療に対する期待がこれ程までに高まった時代はありません。そして歯科医療と歯科医院経営の未来は明るいのです。
ただし、未来が明るいのは求められている歯科医療の実現に取組んだ医院だけ。
時代とともに歯科医療は「主訴の治療⇒全顎的治療⇒予防＋全人的医療」へと変化しています。もともとプライマリケア自体が全人的医療なのですが、う蝕多発時代に現在の収益モデルで経営が上手くいったこともあり、歯科医療をミクロ的に捉える院長が増えたのです。
しかし、そういう時代でも全人的医療に取組む院長はおられました。
今、プライマリケアの原点を忘れずに歯科医療に取組んでこられた院長と、経営的な成功例をモデリングしてそれ以外の歯科医療需要には取組んでこなかった院長との差が経営に出ているのだと感じています。
周術期において口腔機能管理が必要だとはわかっていても中小の病院には歯科医師や歯科衛生士を抱える余力がない。患者が病院から退院する時も在宅において医療サービスを受ける過程でも歯科医療が欠かせない。しかし、病院は多職種連携に参加する歯科医療機関を見つけられない。
歯科医療機関があっても必要とされる所に歯科医療が届いていない。
国は歯科医療に対する期待を示すとともに歯科医療機関の実力を試そうとしている。
歯科界は一丸となってその問いに答えを出さなくてはいけないのです。
金属価格の高騰、人件費や一部地域の家賃の高騰によって歯科医院経営は打撃を受けつつあります。しかし、歯科界がいつまでもミクロ的視点だけに固執して歯科医療に求められている役割を果たすことをしなければ、保険医療において歯科の診療報酬が評価されることはないのです。
トップ３％の院長はすでに動き出しています。
あとはアーリーアダプターの取組みによってキャズムを越えなければ成長期には入れない。トップ３％の院長にはキャズムを越える為の行動が必要です。
もちろん、先進的な取組みへの保険の評価はまだまだ低い。また、保険適用されていない取組みもあります。
一部に売上視点だけの間違った動きもあるので困ったものですが、プライマリケアに取り組む先進的な院長をモデリングする人が増えれば、歯科医療は更に評価されていく。
2020年の診療報酬改定はその予兆でもあります。
歯科医療にスポットライトが当たっている今にチャンスを掴まなければ、チャンスは他の人達に持っていかれてしまいます。
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