歯科医院経営コーチの森脇康博です。
先日、大阪医科大学付属病院に行ってきました。
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こういった大きな病院に行くと、地域医療機関の未来が想像できます。
高額の医療設備や最新の技術は大病院から導入され、１０～１５年位かけて中小病院や医療法人に取り入れられます。
だから、大病院のシステムを見ていると大きな歯科医院に今後どういったシステムが入っていくのかが見えてくるのです。
その一つが「自動精算機」です。
もうすでに自動精算機を導入する歯科医院が出始めています。
まだ、完全に人がいらなくなる訳ではありませんので、これからどういった商品が出てくるのかが楽しみですが、キャッシュレス化が進む前段階として大きな歯科医院を中心に拡がっていくでしょう。
価格が下がれば中小の歯科医院でも導入が進むかもしれませんね。
スーパーなどでもセルフレジが急速に拡大していますので、キャッシュレス化への対応時期を判断する必要がありそうです。
一般企業の動きにも経営のヒントが隠されています。
生命保険会社や健康産業の動きを見ていれば、これからの公的医療制度がどう変わっていくのかが漠然と見えてきます。公助をどうやって切り崩し、自助、互助、共助に移行させようとしているのかもわかるのです。
民間企業は国の政策を読んでかなり前から準備を始めているのです。
（ただ、営業マンは理解していないかもしれません）
状況が一番見えていないのは医療従事者かもしれません。
院長が保険医療中心で経営していく場合、国の医療政策や経営環境の変化を理解しないで、医療機関経営を維持していくことは困難な時代になってきました。
２年に１回の診療報酬改定にも医療政策における意図があります。
だから、
「算定してもたいした点数にもならない」とか「別の算定方法の方が有利」とか目先の利益で考えていると、大きな流れに取り残されることになるので注意が必要です。
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