こんにちは
歯科医院経営コンサルタントの森脇康博です。
今回は「歯科医院の診療圏調査」について書いてみます。
歯科医院の院長から経営のご相談をいただいて訪問すると「診療圏調査」の結果を見せていただくことが多いのですが、私が見てもあまり参考にならないことが多いのです。
いつも「結構な費用を支払われているだろうにもったいない」と思ってしまいます。
例えば、
①地域の年齢構成（町別）
②地域の所得水準
③男女別比率
④予測患者数
などの調査結果をもらって「所得の高い層が多いので、その人達に来てもらえるよう工夫してください」と調査会社の担当に言われたとしても
「どうすればターゲットに来てもらえるかがわからない」のです。
だいたい、歯科医院経営のプロでもない人が調べるポイントってズレていますし、「具体的な対策を示して成果に導いた」なんて話しは聞いたことがありません。
だから、もったいない、診療圏調査は意味がないと私は考えています。
調べるべきデーターの多くは院内にある
私も経営相談の依頼をいただくと丸一日かけて診療圏を調査します。でも、調査会社の様なやり方はしません。
周りに人が住んでいてることが分かっても先生の医院を選ぶ理由が患者にないと予約してはくれないからです。
どちらかと言えば、経営対策に役立つのは院内の診療データの分析です。
診療データには医院が患者に支持されている理由が隠れているからです。
「医院の支持層」「支持されている治療」を把握する。これが対策の一歩目です。
ただ、院長が考える支持層と調べた結果、見えてくる支持層は多くの場合はズレています。
ズレているからこそ対策の結果が出ないとも言えるのです。
最近のレセコンは経営分析機能が充実しつつあるのですが、院長が分析結果を見たとしても「で、具体的にはどうすればいいの？」と担当に聞いてくるそうです。
歯科の開業時にも診療圏調査を有料で依頼する院長も多い様ですが、調査結果を見ても対策法が分からなければ意味がありませんので、止めておくことをお勧めします。
それでももし、先生が不安であるなら
①医院の休日に診療圏を歩き回る
②時間別に人の流れの変化を見る
③地域の生活導線を分析する
を実施することをお勧めします。
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テーマ：マーケティング、ブランディング
Posted at 14:53
