おはようございます。
歯科医院経営コーチの森脇康博です。
歯科医院は「治療型」から「治療・管理・連携型」へと移行していく。
それが、これから歯科医院が国から求められていく役割です。
ただ、すべての医院がこの役割を果たせるわけではないし「治療・管理・連携型」を目指すとしても優先順位をつけて段階的に取り組まなければ経営的に苦戦する様になります（経営資源を集中できない為）。
院長は
・医院理念（ミッション、ビジョン、バリュー）
・現在の収益モデルの将来性と戦略
・現在の経営的体力
・地域環境とニーズの変化
・院内のマンパワー
・医院の強みと弱み
・競合歯科医院の戦略
・国の政策の方向性
を把握してこれからどちらの方向に舵を切っていくべきなのか？どこに足場を築くべきなのか？を考える必要があるのです。
この問いの答えは医院ごとに変わります。
ただ共通して言えるのは「保険のう蝕治療の需要はこれからの１０年で大幅に減っていく」こと。
理由は団塊の世代の外来受療率が低下するからです。
う蝕治療と歯周疾患治療は７０歳、補綴は７５歳から受療率が右肩下がりとなっていくのです。
多くの院長は長期管理型の歯科医院を目指さなければならない。
「かかりつけ患者」の健康を生涯守っていく歯科医院を作らなければならないのです。
しかし「かかりつけ患者は何人いますか？」と質問されて即答できる院長は殆どいないし「かかりつけ患者」の定義が明確な歯科医院も殆どないのです。
かかりつけ患者の定義が不明確なら人数も測定できないし増やす対策もできないことになる。
う蝕治療患者が大量にいた時代のトライアル型歯科医院経営モデルの癖が抜けない院長が多い気がします。
う蝕患者は減っていきますが「土俵」を変えれば歯科医療ニーズは逆に増えている。
そして過去最大級に歯科医療に対する国の期待は高まっているのです。
さあ、先生はどんな次の一手を打ちますか？
もっと具体的に話を聞きたい場合は有料の経営相談にお申込みください。
↓どんなサポートメニューがあるのかを知りたい
↓経営相談のお申込みと問合せ
テーマ：経営環境の変化
Posted at 05:00
