歯科医院経営コーチ/森脇康博のホームページです。

 これから５年で

歯科医院が直面する

厳しい経営環境

保険診療においては５年後には長期管理型歯科医院しか生き残れない時代になる。私はそう考えています。何故なら2025年には国の医療費削減計画や地域包括医療システムがほぼ完成し、歯科医療需要は大きく変化しているからです。

ジワジワと減少を続ける補綴患者。それを経営的に補うはずの歯周病治療患者（歯周基本治療～ＳＰＴ、Ｐ重防、治癒⇒定期検診）の１年継続来院率が９０％を超える医院は意外に少ないのです。

歯科医院が長期管理型歯科医院として生き残っていく為には、継続治療が必要な患者の90％以上を継続来院させ、治療途中で離脱させない仕組みの構築がどうしても必要になります。

主な理由としては

①2021年以降の診療報酬支払基金新システムによる審査指導の強化

②か強診を中心に据えた国の今後の医療政策

③う蝕の新患（補綴）の減少

④歯科医療需要の変化

⑤保険治療（金属使用）が赤字

などが挙げられます。

そして何よりも長期管理型歯科医院が一番収益率が高く、経営安定性に優れているからなのです。

しかし予防歯科医院が長期管理型歯科医院になる為のハードルは高く、多くの院長が壁にぶつかっておられます。

長期管理型歯科医院では、歯科医師や歯科衛生士の技術向上、チームメンバーの対人能力の向上、コミュニケーションと見せ方（ＳＨＯＷ）の向上・仕組化、地域連携が、直接的に利益増と結びつくことが必要なのですが、多くの場合にはコミュニケーションや治療の質を強化しても利益増に結び付けることができていないのです。

他にも長期管理型に移行する上で院長が達成しなければならないのは以下の課題です。

・ＳＰＴ移行率の向上

・ＳＰＴ患者１年継続率の向上

・長期管理加算の算定数

・歯周病重症化予防治療の活用

・歯科衛生士の生産性の向上

（１カ月の売上）

・歯科衛生士ユニットの稼働率の向上

・患者離脱率の低減

（キャンセル+治療中断・担当ごと）

・自費補綴減をカバーできる自費コンテンツ構築

予防歯科医院からは院長が驚くほどの患者が離脱しているという事実があります。だから院長は患者の離脱を防止し、「長く通いたい」「かかりつけ歯科医院にしたい」と患者が感じる為の仕組み構築を最重要課題にしなければならないのです。

三方よしビジョン達成サポートでは「長期管理型歯科医院」への移行をサポートしています。

長期管理の仕組みの構築を医院に合わせて支援

こんなお悩みはありませんか？

・キャンセルや治療中断が多い

・治療の患者がＳＰＴ移行率が低い

・歯科衛生士が育たない。生産性が低い。３年から５年で退職する。

・歯周治療に移行した患者のキャンセルが多い。継続来院しない。

・いままでＳＲＰループや再初診で回していたので長期管理の仕組みのつくり方が分からない。

患者が継続来院しないのは「集める患者」と「動機づけ」の仕組みに問題があるからです。従って仕組みを見直さない限りは長期管理型歯科医院には移行できないのです。

三方よしビジョン達成サポートでは以下のサポートを行っています。 

①患者の１年継続率を高める院内システム構築指導

・初診カウンセリング

・コンサル各種

（セカンド、歯周病、補綴、終了ほか）

・院内オペレーション改善

・数値管理、目標設定

・スタッフ教育

患者の予約キャンセルや治療中断が多く、ＳＰＴへの移行率、ＳＰＴ患者の１年継続率が低いのは「動機づけ」の仕組みに問題があるからなのです。だから患者が１年以上通い続ける為の「動機づけ」の仕掛けを院内のオペレーションに組込んでいきます。

②経営の改善による収益性の向上

・経営改善に必要な数値管理の導入

・ＣＲＭソフトの活用指導

（予約・顧客管理システム）

・勤務ドクター、歯科衛生士の生産性の向上支援

・ＬＴＶ（顧客生涯価値）の向上

院長やスタッフが医院の質を高めようといくら頑張っても、患者が喜び、それが経営的な成果にも繋がらなければ長続きはしません。だから、長期管理歯科医院への移行への取組みでは歯科医院の生産性の向上も車の両輪として取組みます。

「歯科医療の質の向上と経営の両立」

それが、三方よしビジョン達成サポートのポリシーです。 

経営サポートを受ければ効果が出やすい歯科医院

①う蝕治療より長期管理を重視していきたい方

②歯科衛生士を採用してメンテナンス枠を増やしたい方

③スタッフと一緒に医院の質を高めていきたい方

④歯科医療の質の向上と経営を両立させたい方

⑤スタッフが遣り甲斐を持って長期で働ける仕組みを作りたい方

⑥目標に向かってコツコツと努力することが得意な方

⑦「患者よし」「スタッフよし」「医院（院長）よし」の三方よしの組織づくりに共感できる方

まずはお問合せください。