歯科医院経営コーチの森脇康博です。
今回のCOVID-19への対策を考えている時に様々な疑問が浮かんできました。
例えば、同じ様な住宅地で開業する歯科医院であってもCOVID-19による患者減の程度が違ったのです。
外部要因（国の自粛要請やマスコミ報道）による風評被害によって歯科医院は大きな打撃を受けました。
科学的根拠がないにも関わらず、一部マスコミは海外の報道を鵜呑みにして悪戯に国民の不安を煽ったのです。
感染対策として多くの歯科医院が取組んだ
・治療時以外の患者のマスク着用
・治療前の機能水やイソジン等でのうがい
・フェイスシールドの着用
・タービンや超音波スケーラーの水の量を必要最小限に調整
・手袋で触る部分のラップなどでの防護
（他にも多数あり）
などに加え、歯科医院が従来から取組んでいる感染対策をもってしてもCOVID-19への感染リスクが高いという科学的根拠（データ）があるなら、その一部マスコミに示してもらいたいものです。
おっと話がズレました。
ではなぜ、同じ様な開業立地であっても患者減の程度が違ったのでしょうか？
そは、医院ごとの内部要因の違いが影響したのだと思います。
・スタッフの不安が大きかった
・患者の健康意識が低かった
・院長の初動対応とリーダーシップ
などいろいろ考えられるでしょうが、患者が減らなかった医院の特徴から考えると、スタッフへの「信頼貯金残高」と患者への「信頼貯金残高」を積上げている医院ほど患者が減らなかった様に思えます。
いわゆる組織づくりによってスタッフの歯科医療従事者としての内発的動機が育っている医院と、報酬などの外発的動機に依存して組織の推進力を獲得している医院（外発的動機の活用も一部必要ですが）で、スタッフが患者に接する動機が違ってくる。
組織の推進力を外発的動機に依存している割合が多いほど有事に弱く動揺する。そして組織理念に基づくビジョンによってチーム間の網の目が強靭になっている組織ほどガタつかない。
組織の有事における状態（動揺度）がそのまま患者に伝染してしまう。
そんな気がします。
だから、いまのうちに内部要因の改善に取り組む必要があるのです。
COVID-19の感染が収束しつつあった韓国でまた感染が拡大しているとの報道があります。
やはり、アフターコロナではなくWithコロナの中で歯科医院は経営を続ける必要があるのです。
だから院長は
①短期的対策
②中長期の対策
を考えなくてはいけません。
今回の感染拡大で組織の網の目の強さが足りていないことがわかったのなら、地道に網の目の綻びを修復し、有事があってもガタつかない組織に変えていかなくてはいけないのです。
令和２年診療報酬改定で示された「長期管理」の方向性から見ても、歯科医院づくりは「信頼貯金」を積上げるところからスタートし、「協同（協働・パートナーシップ）」のステージへ駆け上ることが必要なのです。
地域と地域に住む人たちにとって不可欠な存在になれるか？
スタッフだけでなく地域に支えられる存在になれるか？
一見、苦境に思えるいまの時代に、院長がどんな理念とビジョンを掲げてスタッフと地域住民を魅了できるのかが問われているのです。
そろそろ出口です。
今回のことで中長期の課題が見えたと思います。
だから短期的視点だけに目を奪われていては駄目ですよ。
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テーマ：歯科医院経営全般
Posted at 05:00
